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iPhoneはケータイビジネスを変えてしまうのか...

iphone
iPhoneは爆発的な人気を集めている。9月5日には,電話機能を省いてコンテンツ再生とWebブラウジングの機能だけを備えた弟分「iPod touch」を発表したうえで,iPod touchにわずか100ドルを足せばiPhoneが買えるように値下げ。このためiPhoneの売り上げにますます勢いがつき,発売開始から74日後の9月10日には,ついに出荷台数100万台の大台にのった。iPodが100万台達成に2年かかったことと比べると,iPhoneの勢いのすごさがわかる。アップルの目標は意欲的で,2008年中に世界の携帯電話市場で1%のシェアを獲得したいという。2006年の世界の携帯電話端末の出荷台数は9億5700万台。つまり,アップルは1年半で,その1%に当たる約1000万台を販売するつもりだ。
年末に向けてヨーロッパ,そして来年からはアジア圏でiPhoneを発売することを考えれば,この目標は十分達成できるだろうというのが大方の見方だ。米国の調査会社アイサプライ社では,アップルが2008年中に1350万台,2009年に2110万台のiPhoneを出荷すると予想している。
このようにiPhoneは,数の上でも携帯電話市場に大きなインパクトを与えている。しかし,iPhoneの衝撃は決してこれだけではない。実はiPhoneは,ケータイ・ビジネス全体をも大きく変えるだけの影響力があるのだ。
詳細は、ITproの記事本文をご覧ください。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20070904/281117/
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以下、iPhoneの反応!
iPhoneは,携帯電話業界にとって脅威となる恐れがある。それでも,ヨーロッパやアジアの携帯電話会社は,iPhoneの独占販売契約権を必死になって獲得しようと躍起になっている。

日本でもNTTドコモ,KDDI(au),ソフトバンクモバイルの3社がいずれも強い興味を示している。一番真剣なのはソフトバンクモバイル。同社社長兼CEOの孫正義氏は,2007年1月9日にアップルのスティーブ・ジョブズCEOがiPhoneを発表した際に,最前列で食い入るように眺めていたくらいだ。以前,アップル社から携帯電話の供給を受けるというニュースをスッパ抜かれたために契約がご破算になったという苦い経験があるためか,今のところ孫氏は大人しくしているが,逆にそのことからも彼がいかに真剣かを伺い知ることができる。

NTTドコモも真剣だ。もっとも,ドコモとしてはアップルと独占契約を結ぶことが必ずしも良いとは考えていないようだ。関係者によるとドコモの本心は,「自ら契約を結べなくてもいいが,ソフトバンクと独占契約を結ばせるわけには行かない」という別のところにあるようだ。iPhoneの獲得は怖い部分もあるけれど,他社に取られるくらいなら自社で販売契約を結んだ方がいい。今やユーザー獲得が至上命題の携帯電話会社にとって,iPhoneは毒があるとわかっていながらも食さねばならない存在のようである。

詳細は、ITproの記事本文をご覧ください。

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